スーパーホワイトって何?カードローンは無理?

カードローン専門サイトでよく目にするのがブラックリスト。

これは過去の返済問題が原因となって審査通過が難しい方を指すのですが、これと正反対の状態を指す言葉がスーパーホワイト

スーパーホワイトはブラックリストの方とは違い、全く返済状況に問題のない、その名のとおり完全に真っ白な状態の方を意味します。

ならば審査もなんの問題もなくすんなり通過できそうなものですが、実はスーパーホワイトと判断されるとブラックリスト同様に審査通過が難しくなってしまうのです。

なんとも不思議な話ですよね。

そこで今回はスーパーホワイトとはどんな状態なのかを説明していきながら、なんで審査通過が難しくなるのか、その原因を検証します。

 

スーパーホワイトとは?

スーパーホワイトとは簡単に説明すると、全く信用情報記録がない方を指します。

金融機関からの借り入れの際には審査が行われますが、その審査で重要視されるのが信用情報機関に保管されている個人の信用情報です。

実はこの信用情報、申込者すべての信用情報が保管されているわけではありません。

この信用情報は信用取引を行ったことがある方の分しか作成されていないのです。

信用取引とは?

ここで信用取引についてよく理解していない方のために、信用取引とはどのようなものなのかを説明しておきます。

従来信用取引とは手持ち資金以上の取引ができる株式投資システムのことを指し、投資家が証券会社に一定以上の担保を預けることで、証券会社から必要な現金や株式を借りて行う株取引を指します。

しかし、現在はクレジットやローンなど現金引換の現物取引ではない金融取引が、この株式投資システムの信用取引と同じ性質を持つことから、下記の金融取引を総じて信用取引と呼んでいます。

・ショッピングクレジット
・携帯電話端末本体の分割払い
・住宅ローン
・自動車ローン
・教育ローン
・ショッピング枠(クレジットカード)
・キャッシング枠(クレジットカード)
・カードローン

上記においては高額借入となる住宅ローンと自動車ローンを除くすべてで、担保・保証人が必要とされていないのが実情です。

この点においては必ず一定以上の担保が要求される株式投資システムの信用取引よりも、返済不能となった場合のリスクが高いのが1つの特徴だと言えます。

信用情報は信用取引を行って初めて作成される

個人の信用情報を管理保管している信用情報機関は内閣総理大臣から貸金業法における信用情報提供等業務を行う者として指定を受けた政府の公認機関で、現在日本では下記の3機関が存在します。

【日本の信用情報機関】
・全国銀行個人信用情報センター(KSC)
・株式会社シー・アイ・シー(CIC)
・株式会社日本信用情報機構(JICC)
2017.11.10時点

だからといって国民個人の情報が政府から提供されるわけではなく、情報は信用情報機関の加盟会員となっている金融機関から上げられたものが管理保管されています。

ローンやクレジットなどの申し込みをすると、申込先の金融機関が加盟会員となっている信用情報機関に詳細な申込情報を登録し、その後の利用状況についても定期的に情報登録されるのです。

信用情報が作成される流れは以下のとおりです。

金融機関が新規申し込みをし、その情報を信用情報機関に上げた段階で既に申込者の登録があればそこへ情報を追記することになりますが、全く情報がない場合は申込者情報が新規登録されることになります。

よって、信用情報機関にはこの加盟会員から情報が上がらないことには、個人の信用情報は作成されないのです。

この信用情報機関に加盟会員からまったく情報が上げられていない方こそがスーパーホワイトに当たります。

スーパーホワイトはなぜ審査に通りにくいのか?

冒頭でもいいましたがスーパーホワイトの場合、信用取引に限らずあらゆる金融取引において審査に通りにくいというデメリットが生じます。

返済に問題があり、返済能力と信用度が低いと考えられるブラックリストと呼ばれる方ならそれも納得いくところですが、何の問題もないスーパーホワイトの方が審査に通りにくいというのは何とも合点がいきませんよね。

実はこの原因は審査時に重要視される信用情報が大きく影響しているのです。

信用情報には何が記載されているの?

それではそれほど重要視される信用情報には何が記載されているのかを見ていくことにしましょう。

登録情報内容については信用情報機関によって若干の違いはあるようですが、大きく分けると下記2つの情報が記載されています。

・本人特定情報
・契約内容情報

そしてこれら2つの情報として記載されているのは下記のとおりです。

①本人特定情報
・氏名(ふりがなを付す)
・住所
・生年月日
・電話番号
・勤務先の商号又は名称
・勤務先住所
・勤務先電話番号
・勤続年数
・運転免許証番号
・本人確認書類に記載されている本人特定となる記号番号
*配偶者貸付の場合には配偶者も上記情報が記載される

 

②契約内容情報

・契約年月日
・貸付金額
・貸付残高
・総量規制の除外の識別
・総量規制の例外の識別
・元本および利息の支払遅延
・元本および利息の支払延滞
・代位弁済
・強制解約
・債務整理

 

つまり信用情報においてはまずは本人であることを特定する個人情報と、過去から現在までの信用取引内容が記載されています。

そしてここで注目してもらいたいのが記載されている信用取引の内容です。

この内容からは下記の情報を得ることが可能となります。

・借入残
・返済能力の有無
・信用度の有無

新規取引の場合、借入残と新規借入額との総額が年収に見合わない過分なものであれば、返済不能となる確率は高くなってしまいます。

また返済状況で度重なる遅延や延滞があれば返済能力、信用度ともに低いと判断せざるを得ません。

特に返済不能と陥った証拠となる「代位弁済」、「強制解約」、「債務整理」のいずれかの記載があれば、新規契約を締結するのは無謀な行為となってきます。

よって、信用情報は申込者に契約しても大丈夫、と判断するための返済能力と信用度を測る材料が記録として記載されているのです。

信用情報がないということは・・・

審査はまず申込者の自己申告した属性評価が金融機関の定める審査基準をクリアできれば審査はほぼ通ったも同然です。

最終的に取り寄せた信用情報を確認して、問題なしとなれば契約締結へと進みます。

いわば信用情報の確認は申込者の自己申告情報に間違いがないかという点と、返済能力と信用度に問題がないかという点が確認されるのです。

しかし、スーパーホワイトと呼ばれる方は、この信用情報記録が存在しません。

ということはこの最終確認をする術がないわけです。

信用情報に問題があれば、ほぼ審査に通ることはありません。

それほど信用情報は審査合否に大きな影響を持つ判断材料となっているのです。

先程説明したように信用取引の大半は無担保・無保証で契約されるため、返済不能に陥った場合、個人に資産がない限り貸し倒れとなる可能性が高い金融取引となってきます。

となれば全く信用情報がなく、返済能力と信用度の裏付けとなるものがない申込者は、貸し倒れリスクが拭いきれない人物となってしまいます。

スーパーホワイトだからといって必ず審査NGとなるわけではありませんが、こういった理由から契約を避けるところがあるのは事実であり、これがスーパーホワイトが審査に通りにくいと言われている1つの原因となっているのです。

この時代に信用取引情報がないのは逆に怪しい・・・

自己資金に不自由がないため金融機関からの借り入れがない、ローンやクレジットも組まず、いつも現金購入しているという方もいなくはないでしょう。

借り入れにしてもローンやクレジットにしても、金利による利息が発生するので、無駄に利用する必要はありません。

しかし、この時代に信用取引情報が一切ないというのは、逆に怪しまれる原因にもなってくるのです。

クレジットカードを発行している大手クレジットカード会社の一つである、株式会社ジェーシービーが発表した2016年度の「クレジットカードに関する総合調査」を見ればそう思われるのも納得できるでしょう。

この調査は日本全国の20代から60代の男女3500人を対象に行われたもので、クレジットカードの保有率は84.2%、平均保有枚数は3.2枚という結果が出ています。

つまり今の時代、クレジットカードを保有していない人の方がマイノリティーな存在となっているのです。

しかも、近年は携帯電話の購入もローン契約となっており、その金額は電話代金とともに支払われています。

携帯電話の購入がローン契約となっていることを知らない方も多いのですが、契約時に電話本体を一括購入していなければローン契約となっており、信用情報機関にその情報が記録されています。
スマホ料金の延滞でブラックリストに

以上のように現在の日本においては信用情報が存在しないことの方が珍しいことから、逆に信用情報がないのは何かしら事情があるのではないかと怪しまれる原因となるため、スーパーホワイトの方との契約に二の足を踏む結果を産むことになるのです。

スーパーホワイトでなくなるためにはどうしたらいいの?

今回説明したようにスーパーホワイトは審査に通りにくいのが実情です。

全く悪いことは何もしていないのに変な話ではありますが、リスクが潜む限り金融機関が身長にならざるを得ないのは仕方のないことでしょう。

そこでスーパーホワイトとならないよう提案したいのが、できるだけ早い段階でクレジットカードを作ったり、ローンを組んだりして信用取引情報を作っておくことです。

何もむやみやたらに多くの契約をする必要はありません。

クレジットカードを利用して買い物をするとかで全然OKなのです。

しかし、ここで気をつけてもらいたいのが確実な返済。

信用取引情報を作っても、その記載内容に問題があっては元も子もありません。

先程説明したように返済の遅延や延滞など、返済上の問題とされる行為は個人の返済能力と信用度を落とすだけです。

この点はシッカリと理解して、返済能力、信用度ともに問題なしと判断される信用情報となるよう気をつけてくださいね。

 
 

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